東芝デジタルソリューションズ株式会社 本文へジャンプ

ヘルプ 別ウィンドウで開きます

導入事例

  • 最新導入事例
  • 一覧から選ぶ
  • お問い合わせ

導入事例 株式会社毎日新聞社

Innovation Report / 「人事・給与データ=貴重な資産」の有効活用による、企業価値向上への挑戦

この事例紹介記事をPDFでダウンロード
[PDF形式/197KB]

Get Adobe ReaderPDFファイルの閲覧には、Adobe® Readerが必要です。ダウンロード(別ウィンドウで開きます)してご覧ください。


導入効果

社内風土や業務改革の起爆剤に

【写真】人事部 三角 洋平 様
人事部 三角 洋平 様

刷新された同社の人事・給与システムは、様々な成果をもたらした。「給与計算には2時間かかっていましたが今では10分強ですべて完了します。ミスがあると再出力まで時間がかかっていたのも、短縮されました」と人事部の三角洋平氏は話す。社員にとっては、給与明細の確認や振込口座の変更申請などが、オンライン上でできるようになり、利便性が向上した。加えて、「刷新前は給与体系や制度の変更ごとに技術センターへ依頼を出し、システム変更の仕様を決め、手直しを加えた上で用紙に出力していました。それが自分の端末でできる。効率化の度合いは計り知れません」と塩野崎氏も続ける。紙に印字する必要が減り、セキュリティーも向上した。情報の変更の履歴をすべてログに残す機能は不正防止の役割を果たすだろう。「これで本来の人材マネジメントや人事諸政策の企画立案業務に、より多くのエネルギーを向けられるようになりました」と鈴木氏は言う。「現状は効率化とセキュリティーの向上で成果を得た段階。これからは従業員に浸透させること、新しいビジネスや取り組みを促す組織改革、業務改善にどうつなげていくかが課題です」と矢吹氏は抱負を語った。いくつものアイデアが生まれ、様々な計画が進行するなか、それらを実現するために、同社にとって東芝ソリューションは欠かせない存在だ。

Solution Focus

人財管理ソリューション Generalist®

東芝ソリューションが自社開発した人財管理ソリューションパッケージ。1998年から販売され、現在までに東芝グループ(10万5,000人)をはじめ、製造、流通・サービス、建設、金融など多業種で900社以上の販売実績を持つ。先進的人事・給与制度から業種・業界ごとの固有制度まで幅広い機能を有するほか、複数法人の一括管理機能によりシェアードサービスはもちろんグループ企業の情報一元化も可能。評価・給与制度改定にも柔軟に対応できる高い適応力で戦略的な人材マネジメント環境を実現する。大企業向け導入実績としては国内トップシェア、中堅企業向けを含めた総合実績でも国内有力パッケージという位置付けで、ユーザー会による情報交換なども盛ん。

COMPANY PROFILE

会社名 株式会社毎日新聞社
■雑誌
日経コンピュータ 2008年3月24日号
設立 1872年2月21日
本社 東京都千代田区一ツ橋1-1-1
代表 代表取締役社長 北村 正任
資本金 41億5,000万円
売上高 1519億4100万円(2007年3月31日現在)
従業員数 約3200名
事業 日刊新聞、雑誌、書籍の発行および、メディア事業や、スポーツ・文化事業の企画開催
URL http://mainichi.jp/ (別ウィンドウで開きます)
 
前を読む

この記事内容は2008年2月に取材した内容を元に構成しています。記事内における数値データ、社名、組織名、役職などは取材時のものです。


このページのトップへ
Copyright